ストロング系チューハイはなぜ見直された？2026年の販売状況と9％缶の健康リスクを徹底解剖

2026年現在、ストロング系チューハイを取り巻く状況は大きく変化している。かつては手頃な価格で強い飲みごたえを得られる商品として人気を集めたが、アサヒビールとサッポロビールがアルコール度数8％以上の新商品の販売を見直したことで、業界全体の商品開発にも変化が生まれた。

ただし、ストロング系チューハイが市場から完全に消えたわけではない。サントリーの「－196 ストロングゼロ」やキリンの「氷結ストロング」など、アルコール度数9％の商品は2026年11月時点でも公式商品ラインアップに掲載されている。一方、各社は3％・5％・7％といった幅広い度数の商品や、無糖・高付加価値型の商品へと開発の軸を広げている。

販売見直しの背景には、健康志向の高まりだけでなく、市場構成の変化、厚生労働省による飲酒ガイドラインの公表、酒類メーカーの社会的責任など、複数の要因がある。特に注目したいのが、9％のチューハイ350ml缶に含まれる純アルコール量が25.2gに達するという事実だ。

【基礎知識】ストロング系チューハイとは？人気を集めた理由と特徴

ストロング系チューハイとは、一般的にアルコール度数8％以上の缶チューハイや缶サワーを指す呼び方だ。法律上の正式な酒類分類ではなく、商品市場やメディアで定着した通称である。

代表的な特徴は、高いアルコール度数、炭酸による爽快感、果実系のフレーバー、比較的手頃な価格設定だ。レモンやグレープフルーツなどの風味によってアルコール特有の刺激が感じにくい商品もあり、飲みやすさと強いアルコール感を両立させてきた。

代表的なストロング系ブランド

市場を代表する商品として知られるのが、サントリーの「－196 ストロングゼロ」とキリンの「氷結ストロング」だ。

サントリーの公式商品情報では、－196 ストロングゼロはアルコール度数9％の商品として、ダブルレモン、ダブルグレープフルーツ、ダブルシークヮーサー、ダブル完熟梅、無糖ドライなどが掲載されている。

キリンの氷結シリーズにも、アルコール度数9％のストロング商品が存在する。つまり、ストロング系は特定の一社だけが展開してきたカテゴリーではなく、複数の大手メーカーが競争してきた市場だ。

なぜ一時期、これほど人気になったのか

人気の理由は、単純にアルコール度数が高かったからだけではない。

従来の酒類では、一定の酔いを得るために複数杯飲むことが一般的だった。ストロング系は350mlや500mlの缶で比較的強いアルコールを摂取でき、購入価格も抑えやすかったため、効率的に飲酒したい層の需要を取り込んだ。

加えて、缶チューハイ市場の拡大やコンビニエンスストアでの販売網の充実も追い風となった。自宅での晩酌や一人飲みとの相性がよく、日常的に購入される商品へと成長したのである。

一方、飲みやすい味わいと高いアルコール度数の組み合わせには、飲酒量を把握しにくくなるという問題もあった。これが後の販売方針見直しにつながる重要な論点となった。

【販売見直しの真相】ストロング系チューハイはなぜ縮小したのか？

ストロング系の販売見直しが広く報じられるようになったのは2024年2月だ。アサヒビールとサッポロビールが、アルコール度数8％以上の新商品の発売を行わない方針を示したことが大きな転換点となった。

理由1：健康リスクへの社会的関心が高まった

最大の背景の一つが、アルコールによる健康への影響に対する関心の高まりだ。

アルコールは摂取量が増えるほど、肝疾患、生活習慣病、アルコール依存症などのリスクに関係する。特にストロング系は、比較的短時間で多量の純アルコールを摂取しやすいという特徴がある。

また、果実系の風味や炭酸によって飲みやすく感じられることから、飲酒者自身が摂取したアルコール量を過小評価する可能性もある。

こうした問題を背景に、2024年2月19日、厚生労働省は「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表した。飲酒量を単なる酒の容量ではなく、純アルコール量で把握する考え方を示したものである。

この公的指針の公表と、メーカーによる高アルコール商品の販売見直しが同じ時期に進んだことは、酒類業界の方向転換を象徴している。

理由2：8％・9％商品の市場シェアが低下していた

メーカーの判断には、健康問題だけでなく市場環境も影響している。

2024年2月の報道で紹介されたインテージの市場データによると、ハイボールを含む缶チューハイ市場において、アルコール度数8％・9％商品の販売金額は2023年に約1,365億円だった。

2017年の約1,510億円と比較して減少しており、2020年との比較では約25％の落ち込みとなっている。ストロング系の構成比も、コロナ禍前にはチューハイ市場の4割以上を占めていたが、2023年には26％まで低下したとTBSの報道は伝えている。

注目すべきなのは、缶チューハイ市場全体が衰退していたわけではない点だ。市場全体が成長するなかで、高アルコール商品だけが相対的に勢いを失っていた。

理由3：消費者の好みが4～7％の商品へ移った

インテージの市場分析を紹介したJ-CASTニュースによると、アルコール度数8％・9％の商品から、4～7％の商品へ切り替える消費者の動きが見られた。

この変化は、単純な禁酒や飲酒離れとは異なる。お酒そのものを楽しみながら、アルコールの強さを少し抑えたいという需要が広がったと考えられる。

無糖レモンサワーや果実感を重視した商品、食事に合わせやすいチューハイなど、味わいや飲用シーンを重視する商品が市場の新たな成長分野になった。

理由4：酒類メーカーに求められる社会的責任が変わった

酒類メーカーにとって、商品の売上だけでなく、飲酒による健康問題への対応も経営上の重要課題になっている。

アサヒビールは2024年9月、責任ある飲酒を推進する専門組織「Responsible Drinking部」を新設した。これは、適正飲酒の啓発を個別の社会貢献活動にとどめず、商品開発や企業活動と結びつける動きの一つだ。

酒類を販売する企業が、高アルコール商品の開発だけを優先することには、社会的な説明責任が伴う。健康志向の高まりと企業ブランドへの影響を考えれば、商品構成を見直す経営判断には合理性がある。

つまり、販売見直しは健康問題への対応と市場競争力の再構築という、二つの側面から進んだものだ。

【市場規模の推移】ストロング系は衰退してもRTD市場は成長している

ストロング系の動向を理解するには、8％以上の商品だけでなく、缶チューハイを含むRTD市場全体を見る必要がある。

RTDとは「Ready to Drink」の略で、購入後にそのまま飲めるアルコール飲料を指す。缶チューハイ、缶サワー、缶ハイボールなどが代表例だ。

RTD市場は10年間で約2倍に成長

キリンホールディングスの2026年版Investor's Guideに掲載された、国内大手各社の出荷数量データでは、RTD市場は2015年の72万3,000キロリットルから2024年の165万5,000キロリットルへ拡大している。

約10年間で2.3倍に成長した計算だ。ビール類の出荷数量が縮小するなか、RTDは酒類市場における存在感を強めている。

また、富士経済が2026年版の食品マーケティング便覧に関連して公表した市場調査では、国内RTD市場の2025年見込みは5,413億円。2024年比6.7％増と予測された。2032年には6,380億円まで拡大する見通しも示されている。

ただし、これらはRTD市場全体の数値であり、ストロング系だけの市場規模ではない。ここを混同すると、市場動向を誤って理解してしまう。

市場を牽引しているのは無糖・果実感・食中酒

富士経済の調査では、2025年のチューハイ市場について、無糖商品やハイボールの好調が指摘されている。

特にレモンサワーはチューハイ市場の4割以上を占める主要カテゴリーだ。甘さを抑えた商品や、食事と一緒に楽しめる商品が需要を集めている。

キリンの「氷結無糖」も、その代表的な成功例だ。キリンによると、同シリーズは2024年に過去最高の販売数量を更新し、2020年10月の発売から2024年末までに350ml換算で累計13億本を突破した。

これは、単にアルコール度数を高くすることだけが商品の競争力ではなくなったことを示す事例でもある。

2026年10月の酒税改正も市場に影響

2026年10月1日には酒税改正が施行され、チューハイなどのその他の発泡性酒類の税率が1キロリットル当たり10万円に引き上げられた。

350ml換算では酒税額が35円となる。富士経済は、RTDの酒税引き上げによる買い控えが2027年ごろに発生し、一時的に市場成長が鈍化する可能性を指摘している。

一方で、ビール類や新ジャンルとの価格差が変わることで、RTDへの需要移動が続く可能性もある。2026年の市場は、健康志向だけでなく税制や価格戦略の影響も受ける局面に入っている。

【メーカー別比較】アサヒ・サッポロ・サントリー・キリンの2026年販売方針

ストロング系をめぐるメーカーの対応は一律ではない。特に重要なのは、8％以上の新商品を発売しない方針と、既存商品の販売を終了することは別の判断だという点だ。

2026年11月時点の各社の状況を整理すると、次のようになる。

アサヒビール：8％以上の新商品を発売しない方針

アサヒグループジャパンの広報担当者は2024年2月、Business Insider Japanの取材に対し、8％以上の新商品を今後発売しない方針を説明した。

重要なのは、当時の説明では既存商品の販売は継続するとされていたことだ。したがって、この発表をもってアサヒの高アルコール商品が一斉に販売終了したと解釈するのは正確ではない。

アサヒビールは以前から「スマートドリンキング」を掲げ、飲む人・飲まない人の双方が自分に合った飲み方を選べる環境づくりを進めている。

2025年までに、ビール類・RTD・ノンアルコール商品の販売容量合計に占める3.5％以下の商品とノンアルコール商品の構成比20％を目指す目標も掲げてきた。

サッポロビール：健康志向と商品ポートフォリオを重視

サッポロビールは2024年2月、アルコール度数8％以上の新商品を発売しない方針を明らかにした。

同社が説明した理由は、健康志向の高まりなどの消費トレンドを踏まえ、RTD商品のポートフォリオを総合的に検討した結果というものだ。

2026年1月に発表した事業方針では、2025年のRTDカテゴリー販売数量が前年比108％となり、5年連続で前年を上回ったことを公表。2026年は既存ブランドの強化に加え、新ブランドの投入も計画している。

実際、2026年10月14日には「サッポロ 超・濃いめのレモンサワー 無糖」を発売した。アルコール度数は7％で、350ml缶の純アルコール量は19.6gだ。

この商品からも分かるように、サッポロが見直しているのは高アルコール商品の一部であり、チューハイ市場そのものから撤退しているわけではない。

サントリー：9％のストロングゼロは2026年も掲載

サントリーは、アサヒやサッポロとは異なる動きを見せている。

公式商品情報では「－196 ストロングゼロ」の9％シリーズが掲載されており、ダブルレモンや無糖ドライなど複数の定番商品が存在する。

同時に、4％の－196無糖や7％の商品、5％のスタンダード商品なども展開している。

つまり、9％の商品を残しながら、異なるアルコール度数の選択肢も提供する商品構成だ。ストロング系を完全に切り離すのではなく、幅広い需要に対応する姿勢が見える。

キリンビール：氷結ストロングを残しながらRTD全体を強化

キリンビールは2024年9月、低アルコールの新ブランド「華よい」を発表した際、高アルコール商品について、すぐに販売を中止・縮小する判断はしていないと説明していた。中期的な方針は引き続き議論するという姿勢だった。

2026年の事業方針では、氷結ブランドを中心にRTD市場での成長を目指している。2025年のRTD販売金額は前年比1％増で、2026年は前年比6％増を目標に掲げた。

加えて、公式の氷結シリーズ商品一覧には9％の氷結ストロングだけでなく、4％・7％の氷結無糖も掲載されている。

キリンの場合も、ストロング系の販売を全面的に終了するというより、アルコール度数と味わいの選択肢を維持しながらRTD全体のブランド価値を高める戦略と整理できる。

【9％チューハイの実態】350mlで純アルコール25.2gになる理由

ストロング系チューハイを考えるうえで、最も理解しておきたいのが純アルコール量だ。

アルコール度数9％という表示だけでは、実際にどれだけのアルコールを摂取するのか分かりにくい。しかし、純アルコール量に換算すると、その強さが具体的な数値として見えてくる。

純アルコール量の計算方法

厚生労働省が示す計算式は次のとおりだ。

純アルコール量（g）＝飲酒量（ml）×アルコール度数（％）÷100×0.8

最後に掛ける0.8は、アルコールの比重を表している。

9％のチューハイ350mlの場合は、次の計算になる。

350ml×0.09×0.8＝25.2g

つまり、9％の缶チューハイを1本飲むだけで、純アルコールを25.2g摂取することになる。

容量が500mlになると36gに増える

同じ9％でも、500ml缶なら摂取する純アルコール量はさらに増える。

500ml×0.09×0.8＝36g

350mlと500mlでは、容量の差以上に飲酒量を意識する必要がある。アルコール度数が同じなら、純アルコール量は容量に比例するからだ。

特に、500ml缶は一般的な350ml缶よりも大きく、飲み切ったときのアルコール摂取量を少なく見積もりやすい。缶のサイズだけでなく、度数との組み合わせを確認することが大切だ。

厚生労働省の飲酒ガイドラインと比較すると？

厚生労働省の「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」では、生活習慣病のリスクを高める飲酒量として、1日当たりの純アルコール摂取量が男性40g以上、女性20g以上という水準を示している。

この数値と9％チューハイを比較すると、350ml缶1本の25.2gは女性の20gという水準を上回る。男性の40gという水準には届かないが、それは健康上安全であるという意味ではない。

この40g・20gは、飲んでもよい上限量や個人別の許容量ではなく、生活習慣病のリスクを高める飲酒量を示したものだ。

加えて、飲酒による影響は性別だけでなく、年齢、体質、体格、健康状態などによっても異なる。高血圧など一部の疾病では、少量の飲酒でも発症リスクが高まることが示されている。

9％の350ml缶を1本飲んだだけで、純アルコール量は20gを超える。この事実を把握することが、飲酒量を見直す第一歩になる。

【健康リスクと飲用者の声】3％・5％・7％・9％はどう違う？

ストロング系の販売見直しを理解するうえでは、アルコール度数ごとの違いを知ることも欠かせない。

同じ350ml缶でも、度数が異なれば摂取する純アルコール量は大きく変わる。

350ml缶のアルコール量を比較

以下は、アルコール度数別に純アルコール量を計算したものだ。

• 3％：8.4g
• 5％：14g
• 7％：19.6g
• 9％：25.2g

3％と9％では、純アルコール量に3倍の差がある。7％も19.6gとなり、350ml缶1本で20gに近い量になる。

この比較から分かるのは、アルコール度数を2ポイント下げるだけでも、摂取する純アルコール量は変わるということだ。

ストロング系の健康リスクは何か

アルコールの過剰摂取によって問題となる健康リスクは、一つではない。

• 肝臓への影響：長期的な多量飲酒は脂肪肝やアルコール性肝疾患などにつながる可能性がある。
• 生活習慣病：高血圧、脂質異常症、高血糖などのリスクに関係する。
• がん：アルコール摂取は口腔・咽頭・食道・肝臓・大腸などのがんの発症リスクと関連する。
• アルコール依存症：飲酒量や頻度を自分でコントロールできなくなる問題につながる場合がある。
• 事故やけが：酩酊による判断力や身体能力の低下が事故、転倒、トラブルにつながる。

また、飲酒によって一時的に眠気を感じても、不眠の解消を目的に飲酒することは厚生労働省のガイドラインで避けるべき行動に挙げられている。

アルコールは飲み方だけでなく、飲酒後の行動にも影響する。特に短時間で大量に飲む一時多量飲酒は、急性アルコール中毒や外傷などの危険を高めるため注意が必要だ。

ストロング系に対する飲用者の本音

販売見直しに対する消費者の反応は、必ずしも一方向ではない。

株式会社mitorizが2024年4月15日から17日に実施したアルコール飲料に関する調査では、会員3,000人を対象にストロング系缶チューハイの販売縮小について質問した。

その結果、販売縮小に「賛成」が26.6％、「どちらかというと賛成」が46.5％となり、合計73.1％が賛成した。

一方、普段からストロング系をよく購入する人に限定すると、賛成派は26.7％だった。愛好者の間でも意見が分かれていることが分かる。

同調査では、実際の飲用者から次のような声も紹介されている。

「暑い日や汗をかいた日にストロング系を飲む事が多い」（50代男性）

この回答からは、暑い日のリフレッシュや季節的な飲用シーンが、購入理由の一つになっていることがうかがえる。

つまり、ストロング系には強い飲みごたえを求める支持層が存在する一方、健康面から販売縮小を支持する消費者も多い。単純に人気がなくなったという説明では、実際の消費者心理を捉えきれない。

自分に合った商品を選ぶための判断基準

アルコール度数を確認するときは、次のような点を意識したい。

• 3％の商品：比較的少ない純アルコール量に抑えたい場合の選択肢。ただし、アルコールを摂取することに変わりはない。
• 5％の商品：350mlで14g。味わいとアルコール量の両方を確認して選びたい。
• 7％の商品：350mlで19.6g。20gに近いため、度数が9％未満だからといって油断できない。
• 9％の商品：350mlで25.2g。純アルコール量を把握し、短時間の飲酒や飲み過ぎを避ける必要がある。

特に、飲酒量を減らしたい人、翌日の仕事や運転への影響を避けたい人、健康診断で血圧や肝機能を指摘された人は、アルコールを控えることを優先したい。

妊娠中・授乳期中の人や、服薬中・療養中の人など、飲酒を避けるべき状況もある。アルコールを飲めない人や飲まない人が、周囲に合わせて飲む必要はない。

【プロの結論】度数だけでなく純アルコール量を見ることが重要

ストロング系チューハイをめぐる問題の本質は、9％という数字そのものだけではない。飲みやすい風味や手頃な価格によって、実際のアルコール摂取量を意識しにくい商品設計と、消費者の飲酒習慣との関係にある。

3％なら無条件に安全、7％なら健康的、9％なら危険という単純な線引きも正確ではない。摂取量、飲酒頻度、体質、年齢、健康状態を合わせて考える必要がある。

厚生労働省が純アルコール量を重視しているのも、酒の種類や缶のサイズが異なっていても、実際のアルコール摂取量を比較できるからだ。

商品を選ぶときには、パッケージのアルコール度数と純アルコール量の両方を確認する。飲む場合には、あらかじめ量を決め、食事と一緒に飲む、水を挟む、飲まない日を設けるなどの工夫が推奨されている。

なお、飲酒によるリスクを避ける最も確実な方法は飲酒しないことだ。低アルコール商品への変更も、健康リスクがなくなることを意味するわけではない。

【よくある質問】ストロング系チューハイに関するFAQ

Q1：ストロング系チューハイは2026年現在、販売終了したのですか？
A1：完全には販売終了していない。サントリーの－196 ストロングゼロやキリンの氷結ストロングなど、9％の商品は2026年11月時点でも公式商品情報に掲載されている。アサヒとサッポロは8％以上の新商品の発売を見直したが、業界全体で一斉に販売を終了したわけではない。

Q2：アサヒビールとサッポロビールがストロング系を見直した理由は何ですか？
A2：健康志向の高まり、高アルコール商品の需要低下、消費者の低アルコール商品への移行などが背景にある。両社は8％以上の新商品を発売しない方針を示し、商品構成の見直しを進めている。

Q3：9％のチューハイ350mlには純アルコールが何グラム含まれていますか？
A3：25.2gだ。計算式は350ml×0.09×0.8。500ml缶の場合は36gとなる。

Q4：厚生労働省は1日20gまでの飲酒を推奨しているのですか？
A4：そうではない。男性40g以上、女性20g以上という数値は、生活習慣病のリスクを高める飲酒量として示されたものだ。個人が飲んでもよい上限や安全量を意味するものではない。健康状態や体質によっては、さらに少ない量でもリスクが生じる。

Q5：ストロング系の代わりに3％や5％のチューハイを選べば健康上の問題はありませんか？
A5：アルコール摂取量を減らすことにはつながるが、3％や5％の商品でもアルコールは含まれる。350mlの場合、3％は8.4g、5％は14g、7％は19.6gだ。度数だけでなく、容量と飲酒頻度も含めて考える必要がある。

Q6：2026年も8％以上のチューハイの新商品は発売されますか？
A6：メーカーによって方針が異なる。アサヒとサッポロは8％以上の新商品を発売しない方針を示している。一方、サントリーとキリンは9％の既存シリーズを公式ラインアップに掲載している。市場全体で8％以上の商品開発が一律に禁止されたわけではない。

2026年現在、ストロング系チューハイは市場から完全に姿を消したわけではない。しかし、アサヒビールとサッポロビールが8％以上の新商品を発売しない方針を示したことで、業界の商品開発は大きな転換点を迎えた。

その背景には、健康リスクへの社会的関心、8％・9％商品の市場シェア低下、低アルコールや無糖商品の需要拡大、酒類メーカーの責任ある飲酒への取り組みがある。

一方、サントリーとキリンには9％の既存商品が残り、ストロング系そのものが全面的に禁止されたわけではない。サッポロも7％の商品を展開するなど、メーカーごとに異なる商品戦略を進めている。

市場全体を見ると、RTDは2025年に5,413億円規模が見込まれる成長カテゴリーだ。今後はアルコール度数の高さだけでなく、果実感、無糖、飲みやすさ、食事との相性、ノンアルコールといった付加価値が競争の中心になっていくと考えられる。

消費者にとって最も重要なのは、商品名やアルコール度数の印象だけで飲酒量を判断しないことだ。9％の350ml缶には25.2gの純アルコールが含まれる。厚生労働省のガイドラインを参考に、自分の健康状態や体質に応じた判断をする必要がある。

ストロング系チューハイの販売見直しは、単なる人気商品の衰退ではない。日本の酒類市場が、強さや価格を競う時代から、飲み方の多様性と商品の価値を重視する時代へ移りつつあることを示している。

主な参照資料： 厚生労働省、財務省、アサヒビール、サッポロビール、サントリー、キリンホールディングス、富士経済、インテージ関連報道、株式会社mitorizの調査資料。

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